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化学療法科

スタッフ

役職 氏名 学会資格等
院長補佐
部長
化学療法センター長
感染症科部長
救命救急センター部長
新型コロナウイルス特命担当部長
中村朗 日本感染症学会インフェクションコントロールドクター
日本内科学会認定総合内科専門医
日本内科学会認定内科医

診療体制

化学療法科は2008年4月に新設されました。診療医は1名ですが、がんの化学療法は当該科で行われているため、主たる業務は、原発不明癌など当該科のはっきりしないがんの診療と化学療法センターの運営を行っています。

近年、有効な化学療法が増えたこと、QOLが重視されるようになったこと、治療が標準化されるようになったことから化学療法は外来が中心となり、標準的な医療の提供を目的に化学療法センターが設立され全科の治療がここに集約されました。現在、外科、産婦人科、泌尿器科、皮膚科、消化器内科、呼吸器内科、アレルギー・膠原病内科、小児科、耳鼻咽喉科の患者さんにご利用いただき年間の利用数は1万件に達しています。また、アレルギー・膠原病内科、消化器内科、小児科、皮膚科ではレミケード等の生物学的製剤で治療する慢性関節リウマチやクローン病、乾癖などの患者さんにもご利用いただいています。

化学療法センターの病床数は40床(リクライニング8、ベッド32)あり、スタッフはがん化学療法看護認定看護師1名を含む看護師10名と医師1名が常駐しています。化学療法室に隣接して調剤室があり処方内容を確認する薬剤師2名、調製剤する薬剤師2名の4名で担当しています。すべての化学療法はレジメン・プロトコール登録委員会の承認を得たうえで電子カルテに登録されています。委員会では治療内容の妥当性の検討や制吐薬適正使用ガイドラインにあわせた支持療法を推奨するなど治療の標準化に努めています。

県内でも有数のベッド数、看護スタッフをそろえた化学療法センターであり地域の病院との連携を強化しています。

主な対象疾患と治療法、検査など

上述のごとく原発不明癌など当該科のはっきりしないがんの診療を行っています。

得意分野

総合病院の特性を生かし合併症を有する患者さんの化学療法を病状に合わせ行っていくように心がけています。

アピール

外来化学療法では患者さんは様々なニーズを抱えていることからそれぞれのニーズに対して専門職種である医師、看護師、医療ソーシャルワーカー、薬剤師、歯科衛生士、栄養士が積極的にチーム診療を展開しています。

受診方法

化学療法科の専門外来はありませんので、がんの化学療法については当該科へ受診ください。